今回は『仕事めんどくさいし、行きたくない、辞めたい』と毎日考えてしまうという方に向けて。この感情の対処法や、どうしても頭から離れない場合、仕事を辞めても良いものなのか自分の経験をもとに色々書きたいとおもいます。
Contents
仕事を辞めたい理由 ランキング
| 1位 | 人間関係 |
|---|---|
| 2位 | 労働時間 |
| 3位 | 給与や福利厚生 |
| 4位 | 仕事内容 |
| 5位 | そもそも働きたくない |
人間関係
人間関係といっても具体的に誰との関係なのか、先輩、同僚、後輩、上司、仕事関係などいろいろあるはず。
僕が行きたくないと思ったのは、上司に作業を押し付けられる、何を言っても否定的な人がいる、同僚の陰口や悪口は当たり前。このような職場だったからです。当時は、その人とは極力接触したくないので、コミュニケーションを最小限にし、一緒に行動することを避けていました。今思えばこれがいけなかった…。結果、溝は深まるばかりで、最終的には誤解もされて決裂に…。
客観的になって相手の良いところにフォーカスする、会話を引き延ばさない。
労働時間
| 順位 | 国名 | 時間 |
| 1 | メキシコ | 2148 |
| 2 | コスタリカ | 2121 |
| 3 | 韓国 | 2005 |
| 4 | ロシア | 1972 |
| 5 | ギリシャ | 1956 |
| 6 | チリ | 1941 |
| 7 | イスラエル | 1910 |
| 8 | トルコ | 1832 |
| 9 | チェコ | 1792 |
| 9 | ポーランド | 1792 |
| 11 | 米国 | 1786 |
| 12 | アイルランド | 1782 |
| 13 | ニュージーランド | 1756 |
| 14 | エストニア | 1748 |
| 15 | ハンガリー | 1741 |
| 16 | イタリア | 1723 |
| 17 | ポルトガル | 1722 |
| 18 | カナダ | 1708 |
| 19 | スペイン | 1701 |
| 20 | ラトリア | 1699 |
| 21 | スロバキア | 1698 |
| 22 | 日本 | 1680 |
| 23 | オーストラリア | 1665 |
| 24 | リトアニア | 1616 |
| 25 | スロベニア | 1603 |
| 26 | フィンランド | 1555 |
| 27 | ベルギー | 1545 |
| 28 | イギリス | 1538 |
| 29 | フランス | 1520 |
| 30 | オーストリア | 1511 |
| 31 | ルクセンブルク | 1506 |
| 32 | スウェーデン | 1474 |
| 33 | アイスランド | 1469 |
| 34 | スイス | 1459 |
| 35 | オランダ | 1433 |
| 36 | ノルウェー | 1416 |
| 37 | デンマーク | 1392 |
| 38 | ドイツ | 1363 |
基本的にアジア圏は欧米に比べて労働時間は長いです。欧米のように効率的に働く企業文化が根付いて、より幸福感を持てる社会になれるようになれることを期待したいですね。
給与や福利厚生
福利厚生には「法定福利」と「法定外福利」の2種類があります。
これは、法律によって、企業が支払うこと定められている福利厚生です。主に、年金や各種会社の保険料など必要最低限の費用が、この法定福利に含まれます。
福利厚生は企業によってさまざまです。住宅手当や交通費補助、社員食堂など一風変わったものまで、本当にさまざまな福利厚生が存在しています。これらはすべて「法定外福利」と呼ばれ、企業がそれぞれ独自に設けている福利厚生になります。
福利厚生などの制度を重視する理由は？
企業を選ぶ上で、個人的に一番重視するのは、仕事内容が楽しそうかどうかですが、それと同じくらい気になるのが福利厚生です。
仕事に追われて仕事自体が嫌いにならないように、あるいはONとOFFを切り替えて仕事に集中できるようにするために、十分な休暇が必要と考えるからです。
また、プライベートな悩みから仕事がうまくいかなくなった、という話もしばしば耳にするので、クラブ活動や旅行などを通して社員同士の交流を深められる機会や、家庭環境が崩壊しないような家族へのサポートも企業には期待したい人が多いのです。
そもそも働く社員の会社に対する満足度を高めなければ、その会社に貢献するために働きたいと思わないですよね。
特に女性は長く働きたいと考えた時に、結婚・出産も考えているので、福利厚生が充実していないと戻ってこれない(戻りにくい)可能性もあります。
福利厚生はその企業が、従業員をどれだけ大切にしているのかという、１つの指標となるから重要なのです。
福利厚生など制度はどうやって調べればいいの？
・休みがきちんととれているか。有給休暇の消化率。休日出勤のある場合代休がとれるか。女性が働きやすいよう配慮しているか。女性社員の割合。産休や育休をとってから戻ってくる割合を聞いてみよう。子育てしながら働いている人の割合。建設企業なら現場で働く際、配慮があるか。女性の役職持ちなど昇進する機会があるか。給料と働きぶりがあっているか。残業があり忙しくても、その分給料がよくてやりがいがあれば構わないと思えるか。資格取得支援や住宅手当があるか。
・有給か消化できるか。連続休暇がどれくらいとれるか。残業代は出るか。自分が利用した転職サイトで確認できます。
・社員研修や産休育休について直接社員の方に伺い、内容と充実度、実際に利用しやすいかなどを聞いてみる。
・説明会の際に福利厚生についてふれるかどうかで、福利厚生に重視しているかどうか判断する。特に育休や時短勤務制度を重視する。
・企業年金の有無。会社の規模と合わせて持続性を判断する。
【給与はそこそこだが福利厚生が充実している会社】と【給与は高いが福利厚生が悪い会社】だったらどっちがいいか。
待遇のいい会社はいったいどちらだと思いますか？
もちろん両方そろってる会社が一番いいですが→大企業に限定されます。
仕事がきつく辞める人が後を絶たない場合が多いです
社員のために費やした出費は、福利厚生として「経費」に計上することができます。
それゆえ、会社としては課税対象となる所得が減り、法人税が安くなります。
また、これは会社側だけでなく、社員にとっての「メリット」ともいえるでしょう。
福利厚生をあえてつくらずにその分給与を上げる方が、払わなければならない所得税は増えてしまいます。
給与で支払う通勤費用や家賃などを福利厚生として代替することができれば、それだけ課税対象が減り、払う税金は少なくて済むというわけです。
「給与は高いが福利厚生はまだそれほどまで整っていない会社」と、「福利厚生はかなり充実しているが給与はそこそこの会社」。
結局は同じと考えてしまいがちですが、支払う税金を考えれば、福利厚生が整っている後者のほうが求職者や従業員のから見ると待遇の良い会社だといえるでしょう。
福利厚生を一言で表すと、「企業が従業員に頑張ってもらうために用意する、給料以外のサービス」と言えます
近年、少子高齢化によって労働人口が減少していく中で、優秀な人材を確保するための手段として、福利厚生の整備を検討する企業が増えてきています。
雇用の流動化
私の働いていた職場の空気が悪かったのは福利厚生が悪かったせいもあるかも･･･たぶん。
企業を特徴づけるようなユニークな福利厚生制度や、欲しい人材が魅力を感じそうな制度を導入すれば、採用活動における両者のアドバンテージのひとつにもなり得ます。
福利厚生が充実していれば、法定外福利厚生がない企業と比べて優秀な人材が集まりやすくなり、共感度の高い人材との接点の創出にも役立つでしょう。
福利厚生の充実によってワーク・ライフ・バランスが実現できると、従業員の満足度は高まります。
仕事と生活の調和がとれるということは職場の空気も良くなり、業務の効率化を推し進めプライベートの時間を充実したものにします。
有限な時間を有意義に使えることで、働く意欲が向上します。
福利厚生の充実は労働環境を改善します。
働きやすく仕事のしやすい労働環境で働ける従業員は、自らの能力を発揮し、高い集中力をもって仕事に取り組むことができます。
【転職】【就活】するときにチェックしておきたい各種手当
定期代です。
通勤定期のための手当ですので、非課税支給となります。
一方でその他の手当はすべて所得税や住民税の対象になります
社員が家を借りた時、家賃の50％～100％を給料に上乗せして支給してくれる手当です。
これがあるかないかで手元に残る「自由に使えるお金」は大きく変わります。
後述の「独身寮・社宅」か「家賃手当」がある会社に入れば、ない会社に比べると生活にかなり余裕ができます。
結婚したり子供ができたりして扶養する家族が増えると同時に給料に少し上乗せしてくれる手当です。
家族手当は数千円～3万円程度が相場のようです。
家族をもって突然出費が増え、生活に困窮することがないように、 会社が手当を出してくれるものです
会社のきめた資格を持っていると、資格ポイントに応じて手当がもらえる仕組みです。
銀行や証券会社などの金融業界によくある手当で、若いうちにたくさん資格を取っておくと、 資格手当がついて余裕のある生活ができます
物価の高い都市部と物価の安い地方部の格差を埋めるために支給される手当です。
同じ20万円でも、物価の高い東京と、物価の安い沖縄では、東京勤務のほうが買えるものが少ないわけです。
そういった不公平感をなくすために都市勤務の社員に地域手当が支払われます
1ヶ月単位で1日も欠勤せず働いた人に支払われる手当で、数千円～1万円程度なことが多いです。
地域手当と皆勤手当は公務員によくある手当です
もっとも重要な福利厚生
これらの中で就職先を選ぶにあたって重視すべき福利厚生はどれでしょうか。
いろいろある福利厚生の中から、絶対に必要、またはあった方が良い福利厚生は3つです。
1 厚生年金は数ある福利厚生の中でも最重要な社会保険で、これがあるかないかで老後の生活が大きく変わります。
月6万円で生きるか、月20～30万円で生きるかは、厚生年金があるかどうかにかかっています。 就職先に厚生年金があるかどうかは必ず確認しましょうね。
2 通勤手当は見落としがちですが、絶対にほしい福利厚生です。
通勤定期はあまり割引がなく、毎日切符を買うのとそれほど大きく変わらない値段です。
それを自腹で払うようになってしまうと、給料の手残りはかなり少なくなります。
3 家賃手当か独身寮・社宅のどちらか一方はほしいところです。
出費で一番大きいものはやはり、家賃です。
都内ならワンルームでも7～8万円は出さないと住むことができません。
給料20万円の手取りがあっても、家賃手当や独身寮・社宅がなければ半分近く、家賃で吹っ飛んでしまいます。
この仕事が向いてないと思うのはなぜか？
辞めたいランキング1位になってるように、人間関係について取り上げることがありますが、職場での人間関係に思い悩む人は多いようです。
私も過去に何度もそういった経験がありますが、やはり仕事の人間関係というのは割り切った方が良いのかなと思うことが多々あります。
価値観や個性の異なる複数の人たちがひとつの目的に向かって働くとなると、どうしても摩擦が発生するものです。
この摩擦が少しでも減るように福利厚生の充実が大切だと思います。
この摩擦が少しでも減り、さらに仕事上の関係性だからと割り切って人と接することができれば、いちいち他人の言動に腹を立てたり、悲しくなって落ち込んだり、感情を揺さぶられることも少なくなります。
職場の上司や同僚の言動に一喜一憂していると、仕事のパフォーマンスやモチベーションが低下したり、ストレスの原因にもなりますからね。
結果朝出勤するのも嫌になります。
私も仕事は夢の実現のためだと割り切ったころから、職場での人間関係がよくなっていきました。
夢は人それぞれですが、夢のための過程にすぎないと思えば楽になります。
このとき、「楽しい」「ワクワク」「嬉しい」「感動する」など良い気持ちになることをしてください。
結果、夢や目標だけに気持ちがフォーカスされやすくなります。
会社を辞めるタイミングを考えておく
辞めた後やりたいことが待っているならなおさら、精神的に仕事の辛さから離れやすいですね。
いずれ辞める予定だし別にいいや精神が大事。
辛い状況にも終わりがあることに希望が持てますし、仕事の辛さではなく「やりたいこと」に自然に意識が向きます。
私も朝出勤するのが嫌になった時このように考えて頑張っていました。
ただし何も考えずに辞めるのは、辞めたあと将来の不安に囚われます。
ある程度の見通しができてから辞めることをおすすめします。
正社員vsアルバイトvs派遣どの雇用形態が最強？
労働基準法では、給与をもらって働く人は、全員「労働者」となり、法律上の線引きはありません。
そもそも、なぜ雇用形態を理解して働き方を考える必要があるのでしょうか。
前述の通り、法律で分かれているわけではないので、名称は各社がそれぞれ定義をしています。
正社員が一番なのか？
テレビや新聞では、「正規社員と非正規社員の格差」とか、「非正規から正規へ」などと話題になるので、皆さんもなんとなく「正社員」が一番良いと思っていませんか？
でも、本当に正社員が良いのでしょうか。
求人情報に必ず掲載されている「雇用形態」。
雇用形態によって、給与や、勤務時間、契約期間などの待遇は異なります。
雇用形態の違いは、生活に大きな影響を及ぼすもの。そのため、自分に合う働き方を選ぶことが大切です。
正社員とアルバイト
正社員とは「会社との直接雇用」で「雇用期間に定めのない」雇用形態です。
自分の働きたいと思う会社に応募し、採用されれば特別な事情がない限りずっとその会社の一員として働くことができる雇用形態です。
月給もしくは年俸制、賞与・昇給があるなど、一般的なサラリーマンのイメージに当てはまるのが正社員ですね。
近年では短時間労働などもありますが、基本はフルタイム労働がほとんどです。
就業規則に明記されている所定労働時間がフルタイムになります。
かつての日本社会は終身雇用が前提で、一度正社員になれば一生その会社で働くのが当たり前でした。
正社員＆終身雇用の慣行は日本の高度成長期を支え、目覚ましい経済発展の原動力そのものだったのです。
正規社員は契約期間の定めなく、定年まで働くことを前提にフルタイム(1日8時間、週40時間)で働く労働契約を結んでいる人を指します。
これに対し非正規社員は正規社員以外の人を指します。
派遣、契約社員、パ―ト、バイトなどは全て非正規社員に該当します。
非正規社員は正規社員に比べて短い労働時間で働くことができますが、給与は上がりにくく、一般的に賞与もありません。
また、雇用も不安定なので、解雇のリスクを常に抱えているなど、様々なデメリットが問題視されています。
正規社員と非正規社員を比べると、非正規は正規に比べ自由度が高い分、待遇、安定度という点では大分不利であることが分かります。
派遣社員
派遣には、一般派遣・紹介予定派遣・特定派遣という3つの働き方があります。
登録した派遣会社から紹介された企業で働く雇用形態です。契約で定めた期間（最長3年）だけ紹介先の企業と雇用関係が生じます。そのため、契約が満了した後、次の仕事に就くまでブランクが空いてしまうこともあります
派遣会社から紹介された会社で、正社員または契約社員として直接雇用されることを前提に働く派遣です。直接雇用される前に一定の見極め期間があり、その間は一般派遣と同じように働くことになります。その期間は3カ月程度が多く、最長でも6カ月と定められています。見極め期間終了後に派遣先と合意が得られれば、直接雇用の契約が結ばれます
人材派遣企業の正社員または契約社員としてほかの会社へ派遣される働き方です。派遣先との契約が満了しても人材派遣企業との雇用契約はなくなりません。そのため、次の仕事が見つかるまでの間も安定して収入が得られ、社会保険も適用されます。ただし、一般派遣と比べて、自由に派遣先を選べないというデメリットもあります
一言に派遣と言ってもいろいろあるのがわかる。
このご時世、正社員だけを目的に仕事を探すのではなく、派遣会社に登録を検討している方も多いのではないでしょうか。
派遣社員は正社員や契約社員とは違った雇用形態です。
正社員や契約社員のような直接雇用されている社員とは全く違った仕組みになっています。
転職活動をするにあたって、派遣の仕組みや種類を理解しておくことは非常に重要です。
正社員だけに固執せずに視野を広くすることが大切
そもそも朝仕事に行きたくないと思うのは今の仕事が嫌なだけである。
雇用形態を変えれば働く時間は減らせるし→朝の出勤時間だってずらせる。
私自身正社員からアルバイトに変え自分の時間を多く作り。
ストレスも軽減。
この余裕から生まれた時間で色々勉強して→今の生活におちついてます。
