世界中にユーザーを抱え、日本でも当たり前のように使われているサービスを提供中のIT大手企業4社を表す造語です。
GAFAは、「Google」「Apple」「Facebook」「Amazon」の頭文字を集めた呼称です。「ガーファ」と呼ばれています。
「Google」は検索エンジン、「Apple」はデジタルデバイス、「Facebook」はSNS、「Amazon」はネットショップと、それぞれの分野で市場を席巻している企業ですね。
ワンピースでいう四皇のようなもの。
GAFAによって今まで当たり前とされてきた常識が次々と打ち壊され、今ではGAFAによって誕生したものが当たり前の存在となっています。
その一方でかつて時代を支えていた企業やお店は徐々に姿を消していきました。
しかしGAFAを恐れているのはかつて力があった企業だけではありません。
国のすべてをつかさどる政府もGAFAを恐れています。
GAFAは、「神にも擬せられる力をもつ」といわれる。
特に日本はGAFAを最も恐れており、与党である自民党のIT戦略特命委員長もGAFAに対して危機感を抱いていると口にするほどです。
2016年に成立した官民データ活用推進基本法は、日本がGAFAに対して危機感をもったため生み出した法律です。
今やGAFAは企業はもちろん、政府からも恐れられるほどの存在なのです。
共通するのは、市場の変化をとらえた戦略を大胆に編み出していくマネジメント能力の高さである。
GAFAはインターネットという市場を貪欲に開拓した。
検索エンジン、音楽配信、SNS、eコマースなどの領域で、新しい稼ぎ方をいち早く見いだしていった。
GAFA（グーグル、アマゾン、フェイスブック、アップル）は、若者の憧れであり、デジタルトランスフォーメーション（DX）に取り組む多くの日本企業の目標でもある。
GAFA4社に共通しているのは、広く社会に浸透しプラットフォーム企業としての地位を確立している点です。
こうしたプラットフォーマーはその圧倒的な開発力と資金力で市場の大部分を独占し、もはや私達の生活になくてはならないインフラの一部となっています。
GAFA4社の時価総額3兆ドル（約330億円）を国別GDPと比較した場合、1位アメリカ・2位中国・3位日本に次ぐドイツやイギリスと並ぶ規模となっています。
また、2018年にはAppleとAmazonが相次いで世界初の時価総額1兆ドル超えを果たし話題となりましたが、この金額は日本の国家予算100兆円にも匹敵するものです。
この4社はただ企業規模が大きいだけではなく、プラットフォームを提供している
プラットフォームとは、商品、サービス、コンテンツなどを集めてやり取りできる場所や環境のことです。
GAFAの4社は、それぞれ自社の主力商品やサービスの周りで、他社がビジネスを行える場所を提供しています。
Googleの代表的なサービスは検索エンジンです。
さらにGoogleサービス全般のアカウントとしても使えるGmail、スマートフォンのOSであるAndroid、動画配信サービスのYouTube、インターネット広告のGoogle AdSenseなども提供しており、いずれも多くのユーザーを獲得しています。
- Apple
Appleと言えばiPhoneやiPad、Apple Watch、MacBookですが、そのOSやアプリケーション、クラウドサービスのiCloudも自社で手掛けています。
アプリを配信するプラットフォームであるApp Storeなども提供しており、他社のサービスの市場にもなっています。
Facebookは世界最大のSNSです。
FacebookやMessengerだけでなく、Instagramなどのサービスも提供しています。
実名利用が基本なのでビジネスアカウントや広告の出稿も多く、利用の幅が拡大中です。
- Amazon
Amazonの主力事業は、インターネット通販のAmazonです。
自社だけでなく、マーケットプレイスでは他社にも市場を提供しています。
また、クラウドサービスのAWS（Amazon Web Services）は世界一のシェアで、世界中の企業のインフラとして利用されています。
このように、私たちの生活は常にITとかかわっています。
毎日の仕事はもちろん、相手とコミュニケーションを取るときや買い物をするときなど、何かとインターネットを用いたサービスを利用しています。
そしてインターネットと同じぐらい、通信手段としてスマートフォンも多く使われています。
近い将来に活躍すると言われているのがAI
このAI、実はデータが多ければ多いほど賢く強くなれるんです。
で、この大量のデータをビッグデータと言います。
何が言いたいかというと↓
- GAFAは大量のデータを持っている
- AIには大量のデータが必要
ということがわかります。
つまり、これからの社会を作るために大量のデータを扱えるGAFAが大きな役割を果たす。
ということで、ビジネス界隈では、今後のインターネットやテクノロジーの変化を考える際にGAFAを一括りにして呼ぶことが多いのです。
ちなみにAppleは個人データの取り扱いについて保護する方針を表明していますので、GAFAと一括りにされるのはAppleからすると不本意らしいです。
参考までに1980年代後半は日本の企業は時価総額の世界ランキング上位を占めていましたが、今はトップ50にトヨタ一社しかありません。
